今、家を買う人が信じられない!5年後、10年後には大変なことになると言われる6つの理由

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「今、家を買う人が信じられない!」

「5年後、10年後には大変なことになるよ!」

これから家を買おうとしているのに、このようなことを言われて不安に感じていませんか?

結論、計画的に家を買えば将来困ることはありません。

人口が増加している人気エリアであれば、資産価値も維持できます。

本記事では「今、家を買う人が信じられない!5年後、10年後には大変なことになる」と言われる6つの理由やこれから家の購入を検討している人が後悔しないためにやるべきことについて解説しています。

もにゅら
我が家は4年前に新築マンションを購入し、住み替えに向けて売却。
550万円の売却益を資金に2025年に住み替えを予定しています。
  • 新築マンションの購入
  • 利益を出して売却
  • 新しいマンションへの住み替え(契約済み)

これらの経験やFP資格の知識をもとに解説しているので、ぜひ参考にしてくださいね!

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今、家を買う人が信じられない!5年後、10年後には大変なことになると言われる理由

「今、家を買う人が信じられない!」と言われるのは、おもに以下の6つの理由があります。

リスクを踏まえた上で、立地や物件選びをすれば失敗しにくくなるので、ぜひ参考にしてください。

それぞれの理由について解説します。

①人口減少で買い手が減っているから

厚生労働省の資料によると、日本の人口は2004年に記録した1億2,784万人をピークに減少し続けています。

人口が減れば、必然的に家の需要も減っていくわけです。

では、田舎も都心も同じように人口が減少するかというと違います。

過疎地域からは、どんどん人がいなくなる一方で、都心部や利便性の高い地方都市へと人が移り住むことが予想されているからです。

市町村によっては5年後、10年後も人口が増加していくでしょう。

たとえば、茨城県つくば市、千葉県流山市、印西市は、2020年から2023年にかけて人口増加率5%以上を記録しています。(参考:総務省「住民基本台帳に基づく人口動態調査」

このように日本の人口は減少しているものの、市町村によっては人口が増えているところもあるので、一概に今、家を買ったら5年後、10年後に大変なことになるとは言えません。

②資産価値が下落するリスクがあるから

需要の低い場所で家を購入すると5年後、10年後に資産価値が下落するリスクがあります。

一戸建ての場合、築20年以上経つと建物の価値はなくなり、資産として残るのは土地の価格のみです。

そのため、資産価値をキープするには立地選びが重要になります。

2013年以降、不動産価格は上昇し続けているので、立地選びを間違えなければ5年後、10年後に売却しても損はしないでしょう。

国土交通省の「不動産価格指数」を見ると、特に、マンション価格が高騰し続けているのが特徴です。

もにゅら
我が家は2018年に新築マンションを購入。2024年1月に売却し約550万円の利益が出ました。

2022年以降はロシア・ウクライナ戦争の影響で資材価格が高騰し、不動産価格はさらに上昇中です。

資産価値が下落しにくい場所を選べば、建物の価値が下落しても土地価格の上昇でカバーできます。

③自然災害による被害のリスクがあるから

日本では台風、地震、大雨、津波など、さまざまな自然災害が発生しています。

特に最近は異常気象になる年が多く、防災対策を考えながら物件探しをしている人も多いでしょう。

家を買う場合は、ハザードマップを調べるなどして、できるだけ災害リスクが低い場所を選ぶことが大切です。

とはいえ、日本に住んでいる限り、100%安全な場所はありません。

万が一の場合に備えて、火災保険地震保険に加入しておきましょう。

1番安くなる火災保険を探すなら、SBIの火災保険の一括見積もりサービスが便利です。

④転勤などの急な引越しに対応しにくいから

賃貸住宅と違い、家を買うと引っ越すのに手間がかかります。

住宅ローンの返済や売却の手続きが必要なためです。

急な転勤の可能性がある会社員は、安易に家を購入しない方がいいかもしれません。

持ち家の売却には以下のような手続きが必要です。

売却から引越しまでの流れ
  • 売却の見積もり依頼する(一括見積もり)
  • 不動産会社と媒介契約を結ぶ
  • 購入希望者への内覧準備、立ち会い
  • 売買契約を結ぶ
  • 住宅ローンの一括返済および抵当権の抹消手続きを行う
  • 引き渡しする
  • 引越しの一括見積もりを行う
  • 引越しする
  • 住民票の移動など役所・役場で手続きする
もにゅら
我が家は転勤による引っ越しではなかったので、ゆとりのある売却活動ができました。

転勤による売却の場合は、すぐに売るために売却価格を下げざるを得ないこともあるので注意が必要です。

⑤終身雇用の崩壊リスクがあるから

会社員の場合、現在の勤務先の年収をもとに住宅ローンを組みます。

しかし、定年まで現在の会社で働き続けられるとは限りません。

時代の流れとともに終身雇用が崩壊するリスクや勤め先が倒産するリスクもあるからです。

以前は終身雇用が当たり前の時代でしたが、徐々に終身雇用を廃止する企業も増えつつあるので、収入が減るリスクを考慮しておきましょう。

トヨタ自動車の豊田社長が「終身雇用は難しい」と発言したり、サントリーの新波社長が「45歳定年制」を提言するなど、これからは大企業でも終身雇用が崩壊する可能性があります。

定年まで現在の会社で働き続けることを前提でローンを組むと、リストラなどにあった場合に、ローンが返済できなるかもしれません。

余裕を持った返済計画を立てることが重要です。

住宅ローンの返済に困った場合は、任意売却専門のリトライ無料相談してみるとよいでしょう。

⑥金利上昇のリスクがあるから

変動金利の住宅ローンを組んだ場合、金利上昇により返済額が増えるリスクがあります。

上記、住宅ローン金利の推移グラフのように、現代は超低金利の時代なので格安の金利で住宅ローンを組める状況です。

ただし、5年後、10年後も低金利の時代が続くとは限りません。

金利が上がれば、ローンを組む前にシミュレーションしていた返済額より負担が増えることになります。

住宅ローン返済の不安をなくすため、FP(ファイナンシャルプランナー)に相談してみるとよいでしょう。

リクルートが運営する保険チャンネルであれば、FPが何度でも無料相談に応じてくれます。

もにゅら
住宅ローンに限らず、家計全体の見直しが無料でできるので便利です。

今、家を買う人が5年後、10年後に後悔しないためやるべきこと

家の購入は事前調査と計画性が重要です。

特に人口が減りそうな土地や災害リスクの高い立地を選んでしまうと、将来、大変なことになるかもしれません。

以下の7項目をチェックすることで、5年後、10年後に後悔しない家探しをしましょう。

順番に解説します。

①ハザードマップを調べて災害リスクが少ないエリアを選ぶ

ハザードマップ

近年は温暖化にともなう異常気象の影響で、昔よりも自然災害が増えてきています。

  • 地震による土砂災害や津波のリスクはないか
  • 大雨による洪水被害はないか
  • 近くに避難所はあるか

購入を検討している場所が、上記のような立地になっていないかハザードマップで事前にチェックしておきましょう。

安全性や資産価値を考慮すると、災害リスクの高いエリアで家を購入するのはおすすめしません。

②周辺環境を事前に調査する

家を買う際は、入念に周辺環境のチェックを行いましょう。

特に土地勘がない場所を検討している場合は、その土地でストレスなく暮らしていけるのか、よく検証しておく必要があります。

  • 治安は良いか
  • 近くによく利用する施設はあるか
  • 近くに公園はあるか
  • 駅が近くにあるか
  • 自然が豊かであるか
  • 騒音は気にならないか

上記のように、自分なりに外せない条件を箇条書きにしていくことで、周辺環境の確認ができます。

下見が不十分だと、不便さに気づかないことがあるので、できるだけ細かくチェックしておきましょう。

③5年後、10年後でも資産価値が下がりにくい立地を選ぶ

家を買う場合は、できるだけ資産価値が下がりにくいエリアをおすすめします。

資産価値が下がりそうなエリアで家を買うと、何らかの理由で売却せざるをえなくなった時に、住宅ローン残債よりも安値で手放さざるを得ないためです。

たとえば、住宅ローン残債が2000万円あるのに、1800万円でしか売れなかったら、売却時に200万円損をしてしまいます。

以下のような特徴を持つエリアは資産価値が下がりにくいので、おすすめです。

  • 人気のある駅の駅近
  • 再開発の予定があるエリア
  • 交通・インフラが整っているエリア
  • 教育施設や医療施設が充実しているエリア
  • 子供の割合が高いエリア
  • 自然災害のリスクが低いエリア
もにゅら
我が家は上記条件をほとんど満たしたマンションに住んでいたので、購入価格よりも高値で売却できました。

上記条件が絶対とは言えませんが、今後も安定して発展していきそうなエリアを選ぶと資産価値は落ちにくいでしょう。

④リノベーションで費用を抑える

悩んでいる人
新築戸建てや新築マンションを購入すると住宅ローンの返済が大変

住宅ローンの返済に不安があるようであれば、中古住宅を購入し、リノベーションすることで費用を抑えられます。

低価格でおしゃれな家が手に入ることから、最近はリノベーションも非常人気です。

リノべる。ひかリノベなどのリノベーション専門業者に依頼すれば、低価格でおしゃれなリノベーションが行えます。

⑤無理のない返済プランを立てる

住宅ローンを組む場合は、無理のない返済プランを立てましょう。

住宅ローンが組めるからといって、目一杯の金額を銀行から借りるのは危険です。

金利の上昇により返済額が増えたり、何らかの理由で収入が減った場合に生活が苦しくなってしまいます。

リクルートが運営する保険チャンネルのFPに無料相談すれば、無理のない返済プランを提案してくれます。

⑥副業でお金を稼ぐ

悩んでいる人
現在の収入では理想の家が買えない
悩んでいる人
住宅ローンが返済できるか不安

そのような人は副業でお金を稼げるようになると不安が解消できるかもしれません。

もにゅら
私自身、ブログやWebライターで稼げるようになって精神的に楽になりました
  • 資格がなくてもできる副業
  • 得意なことを活かせる副業
  • 在宅でできる副業
  • スキマ時間でできる副業

さまざまな副業があるので、ライフスタイルに合った副業を探しましょう。

>>おすすめの副業20選

もにゅら
家を買う前に転職すると住宅ローンの審査に通らない可能性があります。購入前は副業で稼ぎましょう。

⑦資産運用でお金を増やす

余裕のある返済プランを立てるには資産運用が有効です。

私は楽天証券で6年間つみたてNISAを行った結果、資産が1.5倍に増えました。

つみたてNISA6年間運用実績

>>つみたてNISA 4年間の運用実績を公開!64万円の含み益に(+40.7%)

2018年からは仮想通貨投資も行っており、仮想通貨取引所bitFlyerに放置しているだけで、最高370万円の含み益を出しています。

2024年から2025年にかけて、ビットコインの半減期の影響で再び仮想通貨バブルが訪れる可能性があります。

少額でもいいので、試してみるのもいいでしょう。

仮想通貨に関するくわしい話は以下の記事で解説しています。

>>ビットコインはほったらかし投資が儲かる【実績あり】

>>仮想通貨の次のバブルはいつ?

今、家を買いたい人が気になるよくある質問

最後に、今、家を買いたい人が気になるよくある質問をまとめました。

5年後、10年後に後悔しないよう、計画的に家を購入しましょう。

順番に回答します。

金利が安い住宅ローンはどこの銀行がおすすめですか?

おすすめの銀行は職業や収入の状況などに応じて人それぞれです。

住宅ローンの一括比較サイトモゲチェックを使えば無料であなたにぴったりの住宅ローンプランを提案してくれます。

住宅ローンを返済できるか不安ですが、誰に相談すればいいですか?

住宅ローンや家計に関することはFP(ファイナンシャルプランナー)に相談しましょう。

リクルートが運営する保険チャンネルであれば無料で何度でも住宅ローンの相談ができます。

家を買う際、保険の相談は誰にすればいいですか?

火災保険、地震保険など家に関する保険の相談もFPが応じてくれます。

住宅ローンの相談と一緒に保険チャンネル無料相談をしましょう。

もにゅら
ついでに家計の見直しもできるので助かりますよ

引越し代を少しでも安くするにはどうすればいいですか?

引越し代を少しでも安くするには、引越しの無料一括見積もりサービスを活用しましょう。

引越し侍を利用すれば、引越し代が最大50%OFFになるのでお得です。

家を買うためのお得な制度はありますか?

家を買う際に住宅ローンを組んだ場合、住宅ローン控除すまい給付金といった制度を利用できます。

引越し先の市町村によっては独自の住宅購入支援制度を導入していることもあるので、確認するとよいでしょう。

対象地域の新築マンション・新築一戸建てを購入した場合は、SUUMOのアンケートに回答するだけで、5,000円分のギフトカードが全員にプレゼントされます。



まとめ:事前準備をしっかりして後悔しない家探しをしよう

人口が減少している日本において「今、家を買う人が信じられない!5年後、10年後には大変なことになる」という主張は、半分あっていますが、半分間違っています。

日本全体の人口は減少しているものの、人気エリアの人口は増加しているからです。

住宅ローンの返済に不安がある場合は、副業や資産運用をすることで解決できます。

家を買った5年後、10年後に大変なことにならないためにも、保険チャンネルのFPに無料相談し、モゲチェックで最安の住宅ローンを見つけることで無理のない返済プランを立てましょう。