給料が少ないから、なかなか貯金できない

誰にでも簡単にできる貯金のコツを教えてほしい！

そんな人は、ぜひ参考にしてみてくださいね！

もにゅら家の簡単なプロフィール

私たち夫婦は2016年に結婚しました。

結婚後は毎年120万円以上、現在では200万円以上を貯金し続けています。

高収入だから貯金できるんじゃないの？

そう思われるかもしれませんね。

しかし、我が家は夫婦共に平均以下の年収です。

夫婦共に30代ですが、私(夫)の年収は400万円台前半。妻は時短勤務の正社員で年収300万円程度。

dodaの2021年平均年収ランキングによると30代男性の平均年収は474万円、30代女性の平均年収は378万円となっています。

夫婦共に同世代の平均年収以下ですが、我が家では毎年200万円以上貯金しており、金融資産3,000万円以上を築いています。
※金融資産は貯金(銀行預金)の他に、株式、投資信託、保険、暗号資産(仮想通貨)、現金も含みます。

平均年収以下の我が家がどのようにして毎年200万円以上貯金しているのか、その秘訣についてお伝えします。

もにゅら家が毎年200万円以上貯金できている理由

我が家では結婚当時は毎年120万円以上、現在では金額を増やして毎年200万円以上貯金しています。

世帯年収でいうと約700万円です。

なぜ、毎年それほどの金額を貯金することができるか。

その理由は3つあります。

①年間貯金額を決めているから

我が家では、毎年年始にいくら貯金するかを決めています。

決まった金額を貯金専用の口座に入金する

やっていることは、これだけです。

120万円は貯金用の通帳に入れて、残り40万円ずつは夫婦で、つみたてNISAに投資しています。

120万円預金＋40万円×2人＝200万円という計算です。

貯金用の口座以外の通常口座の貯金額も増えているので、実際は年間200万円以上貯金しています。

②収入が安定しているから

毎月、毎年安定した収入が得られるのはサラリーマンの特権ですね。

月給は固定給なので会社の業績に左右されることなく、毎月決まった額が振り込まれます。

とはいえ、ここ数年は以下の理由により年収が下がっています。

• 会社の業績悪化でボーナスが減少(新型コロナウイルスの影響)
• 妻はフルタイムから時短勤務になり年収が100万円以上減少

このようなマイナス要素が発生しても、毎年の貯金額はキープしています。

③固定費を徹底的に節約しているから

サラリーマン家庭の場合、年収を増やすのは難易度が高いです。

収入が増えなくても、無駄な支出を減らせば貯金額は増えます。

スマホを格安SIMに代える、電気・ガス会社を見直す、不要な保険は解約する等、毎月1,000円以上かかる固定費を見直すだけで、年間10万円以上の節約が期待できます。

スマホに関しては、2年縛りによる契約解除料が撤廃されたので、スマホ業者のキャッシュバックキャンペーン等を利用しながら3〜6ヶ月おきに他社へ乗り換えしています。

そうすることで、スマホの月額料金を実質無料にすることも可能です。

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毎年目標金額を貯金する秘訣

我が家では、毎年200万円以上貯金しています。

どうすれば、毎年決まった額を貯金できるようになるのか、その秘訣をご紹介します。

①年間(月間)貯蓄金額を決める

まずは、毎年(毎月)いくら貯金するのかを決めてください。

目標値ではなく、必ず達成できる金額にするのがポイントです。

最初から高い金額を設定してしまうと挫折してしまいます。

我が家は毎年120万円から貯金を始めて現在は年間200万円以上貯金しています。

家計簿をつけている人は、何にいくら使っているのか。

月にいくらくらい貯金に回せるのか具体的な金額が出せると思います。

家計簿をつけていない人は、まずは月1万円からでもいいと思います。

スマホ料金、ガス・電気代を見直すだけでも月1万円お金を捻出できる可能性がありますよ。

②貯金専用の銀行口座を開設する

毎月、毎年いくら貯金ができているか、はっきりと数字でわかるようにするために

貯金専用の銀行口座を開設することをオススメします。

貯金用の口座からは絶対にお金をおろさないと決めれば必然的にお金は溜まっていきます。

生活費で使用する口座と貯金用の口座を一緒にしてしまうと、使うお金と貯めるお金の区別がつかなくなってしまいます。

貯金専用の銀行口座は金利が高いネット銀行がオススメです。

おすすめはあおぞら銀行BANKです。

普通預金の金利が0.2％(税引後年0.159％)でネット銀行の中でも特に金利が高いのが特長です。

メガバンクの普通預金は金利0.001％なので、メガバンクの200倍の金利を受け取れます。

私も、あおぞら銀行BANKを利用し始めました。

口座開設して1年未満のため、金利が通常よりも少ないですが、それでも約500万円の預金に対して2,191円も金利を受け取りました。

③先取り貯金をする

毎月いくら、どこの口座に貯金するかが決まれば、あとは毎月確実に貯金すれば、お金は増えます。

余ったお金を貯金に回そうと思ったら結局お金が足りなくなった

そんなことにならないために、やるべきなのが先取り貯金です。

先取り貯金とは、決まった額を毎月お金がなくなる前に貯金に回してしまう貯金のやり方です。

給料日直後に自分で決めた金額を貯金してしまえば、確実に貯金できますよね。

我が家の場合、毎年200万円貯金しています。

そのうち120万円はボーナス月の7月と12月に60万円ずつ貯金しています。

残りの80万円は、夫婦で40万円ずつ、つみたてNISAの資金として投資しています。

証券会社は楽天証券を利用しています。

毎月約33,000円を自動引き落としなので、何も考えなくていい状態です。

何も考えずに自動で貯金に回す仕組みづくりができれば、ストレスなく貯金ができますよ！

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2022年1月16日

まとめ

世帯年収約700万円の我が家では毎年200万円以上、貯金しています。

その方法は以下の通りです。

先取り貯金＝固定費くらいの感覚でいれば、あまり何も考えなくても自然と貯金額が増えますよ。

低金利の時代なので、貯金だけではお金が増えにくい時代になっています。

先取り貯金で貯めたお金の一部をつみたてNISA、iDeCo、投資信託等の投資に回すと長期的(10年後、20年後〜)には資産が大きく増える可能性があるのでオススメです。

私自身3年前から毎年、ふるさと納税を納めています。
過去には、タラバ蟹、国産豚肉詰合せ、国産はちみつ、干物詰合せ等、豪華な返戻品を頂いていました。
これだけ豪華な返戻品を頂いても負担は実質たったの2,000円です。

ただし、負担を2,000円に抑えるためには主に２つの条件があります。

自己負担を実質2,000円に抑える方法

①納税額が控除上限額を超えないこと

控除の上限額は家族構成と年収によって人それぞれ違います。

自分の上限がいくらくらいなのかは、シミュレーションすれば見当が付きます。

控除金額シミュレーション

②ワンストップ特例制度の申請または確定申告を行うこと

ふるさと納税は寄付すれば、自動で税金が控除されるわけではありません。

控除を受けるには申請が必要です。

1番簡単なのは、ワンストップ特例制度の利用です。

ワンストップ特例制度とは確定申告をしなくても控除が受けられる制度です。

「寄附金税額控除に係る申告特例申請書」に必要事項を記入して寄付した自治体に郵送するだけで控除の申請が完了します。

通常、確定申告に行く機会がない会社員にとっては便利な制度です。

ワンストップ特例制度で気を付けるべき点は、寄付する自治体の数を5以内に抑えないといけない点です。

6以上の自治体にした場合は、控除納税額を超えていなくても確定申告をしないと控除されません。

自営業の方や副業で年間20万円以上稼いでいる人は確定申告が必要です。

その場合、ワンストップ特例制度を使用する意味はあまりありません。

確定申告とワンストップ特例制度で控除される税金の違い

確定申告で控除した場合とワンストップ特例制度で控除した場合、控除される金額自体は一緒です。

しかし、厳密にいうと引かれる税金の項目が違います。

確定申告の場合、控除の対象となるのは所得税と住民税です。

例えば、5万円の寄付で自己負担が2,000円の場合

所得税の控除額＋住民税の控除額＝48,000円となります。

ワンストップ特例制度の場合、控除されるのは住民税だけです。

確定申告では所得税も控除の対象でした。

所得税が控除されない分、ワンストップ特例制度の方が損をしているのでは？

と疑問に思う人もいると思います。

ご安心ください。

控除される金額は、対象の税金が変わるだけで確定申告もワンストップ特例制度も金額は同じです。

5万円寄付をして自己負担が2,000円の場合、住民税が48,000円控除となります。

私の場合、ワンストップ特例制度を利用しました。

ワンストップ特例制度で住民税がいくら控除されたか確認する方法

会社員の方であれば、通常毎年5～6月に「給与所得等に係る市民税・県民税特別徴収税額の決定・変更通知書」という通知書が届きます。

私の会社の場合、6月の給与明細書と一緒にこちらの通知書が届きました。

自治体によって異なるかもしれませんが、大阪市の場合摘要欄に

「⑤には、寄付金税額控除額○○円が含まれています。」との文言がありました。

これが、ふるさと納税で控除された金額です。

ふるさと納税に支払った金額－2,000円＝摘要欄の金額

になっていれば問題ありません。

私の場合、問題なく控除されていました。

摘要欄に何も書かれていない場合は、

Aの金額＋Bの金額に控除額が含まれています。
AやBの中には、ふるさと納税以外にも控除された額が含まれているので
A＋Bが控除額を上回っていることもあります。
A＋Bが控除されるはずの金額を下回っていなければ問題ありません。

たとえば寄付金額が5万円で自己負担が2,000円の場合、A＋Bが48,000円以上あれば、ほぼ間違いなく自己負担分2,000円以外は控除されていると考えられます。

控除額の48,000円に関しては６月以降、分割で住民税から引かれます。

前年に初めて、ふるさと納税を納めた人は例年よりも住民税が安くなっていることに気付くと思います。

まとめ

ふるさと納税は、寄付するだけでは税金は控除されません。

ワンストップ特例制度の利用や確定申告をしたからといって予定通りの金額が控除されているとも限りません。

大事なのは、実際にいくら控除されたか確認する作業です。

面倒ではありますが、ふるさと納税によって税金がいくら控除されたのか証拠を確認することが大事です。